マイホームの住み替えが発生するタイミングとは?流れやローンの対処法を紹介

不動産コラム

マイホームは一生の買い物ですが、転勤や転職、経済状況の変化などのタイミングで、別の一戸建てやマンションに住み替えたいと思うことは起こりえます。

 

住んでいるマイホームを売却して新しい物件を購入するためには、トラブルの少ない手順や住宅ローンの扱いを知っておく必要があります。


マイホームを住み替えるタイミング


マイホーム住み替えのタイミングで優先すべき項目と手順を紹介

 

<住み替え発生を検討するタイミング>

 

住み替え発生を検討するタイミングとしては、

 

・家が手狭になった

・住環境を改善したい

・転勤や転職で、住み続けることが難しくなった

 

などの理由が主に考えられます。

 

<手順と優先順位>

 

住み替えの際に必要な手順は、

 

・マイホーム売却

・新しい家の購入

 

の2つが主になります。

 

並行して進めるのが通常ですが、特別な事情がない限り売却を優先するのがリスクの少ない手順です。

 

理由は、先に次の家を購入してしまいなかなかマイホームが売れないと、二重のローンを背負うことになってしまうからです。

 

心理的な負担も大きくなり適切な判断ができなくなる可能性もあるので、売却を優先することをおすすめします。

 

マイホーム住み替えのタイミングで残っているローンはどうする?

 

住宅ローンが残っている状態でマイホームの住み替えをおこなう場合、その扱いも忘れてはいけません。

 

住宅ローンは、現在のローンを完済しないと次のローンを組むことができないのが一般的ですし、家を勝手に売却することはできません。

 

シンプルな流れは、現在のマイホームを売却して得たお金でローンを返済するというものです。

 

しかし中古住宅は価値が下がるため、売却したお金だけでは完済できない場合も多くあります。

 

そこで活用できるのが、金融機関が用意している住み替えローンです。

 

住み替えローンを使うと、残債と新しく購入するマイホームのローンをまとめることができるので、自己資金がなくても住み替えが可能になります。

 

ただし住み替えローンは金利が上がったり、審査が厳しい可能性があったりするなどデメリットもあります。

 

住み替えを考える場合は、資金計画の見通しができたタイミングで話を進めるようにしましょう。

 

また税金対策も忘れてはいけません。

 

家が高く売れて売却益が出た場合には譲渡所得税などがかかりますが、その場合は「3,000万円特別控除」を利用することができます。

 

逆に買った価格よりも安くて売却損が出た場合も、「損益通算」という措置によって所得税や住民税を抑えることができます。

 

節税もしっかりとして、できるだけ多くの資金を新しい住居の購入にあてられるようにしたいですね。

 

まとめ

 

一生住み続けようと思っていても、なんらかの事情でマイホームを手放さなくてはいけないタイミングが発生することは起こりえます。

 

住み替えが必要になったら、まずは適切な手順と手続きを把握するところからはじめてみましょう。


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